1805 飛島建設
土木主体の老舗。防災関連に強み。『トグル制震工法』で耐震補強に定評。財務体質改善が課題。
1820 西松建設
ダム、トンネル等土木得意。戸田建設と技術提携。東南アジア深耕で海外売上比率20%目指す。
1929 日特建設
基礎、地盤改良など特殊土木大手。環境、防災に強み。筆頭株主が不動テトラから麻生グループに。
1870 矢作建設工業
名古屋地区の大手。名鉄と密接。民間建築中心に展開。独自の耐震補強工事でも事業展開。
1852 淺沼組
1892年創業の関西系中堅ゼネコン。学校や官公庁建築に実績を持つ。関西を地盤に全国展開。
1834 大和小田急建設
大株主の大和ハウス工業と小田急グループが関連する好物件受注が主柱。受注計画は卑怯表。
1826 佐田建設
群馬・埼玉県が地盤の中堅建設会社。04年から不動産分離、建設再構築、地域密着営業重点。
1764 工藤建設
神奈川地盤の中堅建設。東京・練馬に拠点。不動産に続き介護(老人ホーム)を第三の柱に育成中。
1899 福田組
新潟最大規模のゼネコン。圏内土木主体から首都圏建築・開発へ展開。西日本でも事業拡大図る。
1789 山加電業
送電線、内線公示が主体だが一般電気設備も。電力関連に加え、民間も開拓。通信向けが拡大。
1850 南海辰村建設
近畿地盤の南海建設と、首都圏地盤の辰村組が統合して誕生した南海電鉄グループの中堅建設。
1853 森組
土木から建築主体に。筆頭株主が阪急電鉄から業務提携の長谷工コーポへ。阪急と協力関係続く。
1840 土屋ホールディングス
北海道地盤の住宅会社。在来工法首位。道内売上げ7割。気密、断熱に優れた住宅を開発。
1888 若築建設
会場土木中堅。陸上土木へ展開。建築は採算重視で規模大幅縮小。保有不動産売却で収益流動的。
1984 三信建設工業
土木基礎工事の専門会社。注入工法やアンカー工法、地盤改良工事に実績。海外は香港開拓へ。
1811 銭高組
関西本拠の老舗中堅ゼネコン。官民比率は4対6、マンション比率約2割。シールド工法に強み。
1719 安藤ハザマ
ダム、トンネル等大型土木に定評ある名門。13年4月、民間建築が主力の安藤建設を吸収合併。
1860 戸田建設
病院、学校に強い建築の名門。準大手。三菱系顧客多い。堅実経営。不動産事業の拡大を志向。
9767 日建工学
技術開発型で多数の特許。景観・環境事業、消波ブロック、土木シートが3本柱。環境庁依存が高い。
1844大盛工業
上下水道、地中公示に特化した土木会社。葛飾、足立など都の関連が9割。再建中。大株主不安定。
1905 テノックス
建設基礎工事の大手。テノコラム工法等独自の3工法武器に公共関連から民間建築を積極開拓。